@article{oai:takushoku-u.repo.nii.ac.jp:00000035,
 author = {三代川, 正秀 and Miyokawa, Masahide},
 journal = {拓殖大学経営経理研究, Takushoku University research in management and accounting},
 month = {Jan},
 note = {台湾協会，後の東洋協会は明治30（1897）年に国の植民政策を支援する民間団体（台湾会）として立ち上がり，終戦を迎える昭和20（1945）年まで，邦人居留民と現地住民子女のために植民各地に実業学校を設けてきた。明治33（1900）年設立の台湾協会学校（のちの拓殖大学）開校の10年後の明治43（1910）年に旅順語学校と大連商業学校を，大正6（1917）年には台北市内に台湾商工学校を，そして昭和8（1933）年には奉天商業学校と僅か二十三年の間に四校を開校した。台湾協会学校もまた明治40年に海外分校を京城（のちに高等商業学校として独立）に，さらに昭和7年に大学直営の新京講習所を開設した。開校当初の実業補習学校（乙種商業学校）に始まり，甲種商業学校に昇格し，大連と奉天の商業学校はそれぞれの女子部を女子商業学校に分離独立させた。さらに台湾商工学校は開南商業学校と開南工業学校とに分離し，戦後の開南大学の礎となった。
東洋協会はこれらの学校を適時に分離独立させ，現地居留地の一隅を照らしてきた。このような教育施策を1945年までのたったの四十数年間に成し遂げ，終戦時には卒業生共々その地の礎となった。その経緯を訪ねることが本稿の目的である。},
 pages = {5--36},
 title = {東洋協会の植民地実業教育について},
 volume = {110},
 year = {2018},
 yomi = {ミヨカワ, マサヒデ}
}